・マクロ経済学とは？
マクロ経済学は、マクロ（巨視的）な視点から政府や個人といった経済主体の行動を分析する学問です。つまり、「国」を単位としてとりあつかいます。
具体的には、GDPや国際収支といった統計データをもとに、国や政府のレベルで物価や消費、金融などの動きを国全体から考え、有効な経済政策は何かを考えます。
ミクロ経済学が、完全競争市場であるなどの前提に基づいているのに対して、マクロ経済学は「市場原理が完全に機能するとは限らない」という考えに基づいています。
そのため、細かな数式モデルを用いて実体経済を分析するのではなく、あくまでも巨視的な観点からデータを分析します。
マクロ経済学では市場を「財市場」「貨幣市場」「労働市場」の3つに分けて考えます。まず「財市場」とは、財やサービスを取引する市場のことをいいます。生産された「財」が交換される場のことです。
次に「貨幣市場」とは貨幣を取引する市場のことをいいます。「貨幣市場」では、日本銀行が貨幣を供給し、経済主体（家計・企業・政府）が貨幣を使います。
そして、「労働市場」とは労働力を取引する市場のことをいいます。財市場に関して、マクロ経済学では需給バランスを考えはするものの、ミクロ経済学のように、完全競争に基づいて常に需給が均衡しているとは想定しません。
また貨幣市場においても、市場均衡が成立するとは限らないという前提に基づいています。労働市場についても、完全雇用が達成されるわけではないと考えています。
ということで、あり得ない前提でモデルを作り検証していくミクロ経済学よりもマクロ経済学が、実体経済に即した無理のない前提に基づき、分析を行う学問であることがわかります。
・マクロ経済学の問題点（ルーカス批判）
これまで紹介してきたマクロ経済学の考え方は、マクロ経済の祖とされるケインズの考え方を踏襲してきました。
ですが、シカゴ大学教授のロバート・ルーカスは1976年に発表した論文 「Econometric policy evaluation: a critique」の中で、これまで基礎とされてきたケインズ経済学を批判しました。これが俗に言われる「ルーカス批判」というやつです。
ルーカスは、データに基づいて分析を行い、政策を決定する従来のマクロ経済学では、政策を変更することで人々の政策に対する期待を変えてしまうため、十分な政策検討ができないと主張しました。
マクロ経済学では過去のデータを不変なものとして捉えますが、そのデータをもとにした政策をとった場合、人々はその政策に対しての期待値が変動するため、過去のデータのように人々が行動しなくなってしまうということです。
ルーカスはその上で、個々の経済主体がどう行動するのかを意識したミクロ分析が必要であると主張し、その結果、現在においてはミクロ経済学の考え方を取り入れながらマクロ経済学に基づく分析が行われるようになっています。
ミクロ経済学自体の考え方はあり得ない前提だらけで、勉強しててこれ使えねぇなとなるのですが、ミクロもマクロ経済学の補助的学問分野として、経済学を勉強する上ではかかせないという事です。
・最後に
実際にマクロ経済学が有効かはともかく、モデルを仮定して当てはまるかを研究をするのではなく、データから回帰分析していくというマクロ経済学の考え方は、データ分析においても使える考え方であり、別に経済学者になるわけでなくても、マーケティングなど現実のビジネスにも応用することが可能であり、社会で働く上では有意義な学問分野だと個人的には思います。
