さて「ビットコイン」の仕組みですが、仮想通貨は以前述べたように発行主体が国ではありません。「ビットコイン」には従来の貨幣制度における国家のような発行主体が存在せず、プログラムによって常に一定数が自動的に出てくるようにプログラムされています。
これを一般的に「ビットコインの採掘（マイニング）」といい、どういう感じかというとプログラムが出した複雑な計算問題を一番早く解いた人に賞金としてビットコインが与えられるといった流れです。
この採掘は個人でやると非常に効率が悪く、大勢の採掘者がチームとなり採掘に成功したらその報酬を分け合うというのが主流のようです。
そして次にセキュリティーについてですが、ビットコインは「ブロックチェーンシステム」という画期的なシステムをとっており、これはビットコインを支える中核の技術として、ビットコインとともにその考案者「ナカモト サトシ」によって生み出されたアイデアです。
そして、ビットコインが広く世に知られるに従い、ビットコインの核心的な技術であるブロックチェーンを他にも応用できるのではないかと考えられ、金融や流通、契約等の分野で注目が集まっています。
これはビットコインの取引記録を一つの鎖のようにつなぎ合わせているイメージです。その取引記録のチェーンが長いほど記録の改ざんが難しくなり信用性が高くなり、これによって二重取引を防止しています。
セキュリティー面では2014年に起きたMｔ.ＧＯＸ取引所の破たん事件が日本においてのビットコインのイメージに悪影響を及ぼしていますが、これはあくまで1取引所の不正という見方が強く、「ビットコインの安全性自体には何ら影響を及ぼすものではありません」←これ重要です！！
しかし、一見完璧に思えるビットコインにも『スケーラビリティ問題(ブロックサイズ問題)』というのが存在します。
これはビットコインの取引速度の問題で、ビットコインは現在のところブロックサイズの制限により、プロトコルレベルで7tps（取引/秒）までしか処理できず、これは一日で最大604,800取引までしか処理できない計算となります。
一方でVISAやMasterなどといった既存のトランザクション処理サービスは、最大で45,000tpsまで処理することができると言われています。
これが何を意味するのかというとビットコインの取引処理能力は既存のシステムに比べるとめちゃくちゃ低く、このままビットコインの需要が拡大し取引が活発になるとその取引を処理できなくなるということです。いくらビットコインがセキュリティー面で素晴らしくても取引に使えなくなればその価値は下落するでしょう。
この問題については2016年の冬に香港でビットコイン大手採掘者たちによる会合がおこなわれ、そこでビットコインのブロックサイズの引き上げが決定されましたが、その手段としてブロックサイズ自体を２ＭＢに引き上げる「bitcoin classic(ビットコインクラシック)」と取引データを分離してブロックサイズ自体を抑え込む「Segregated Witness(Segwit)」の2つがあり、どちらを採用するかで議論が続いているようです。
このようなビットコインの問題点を解決したいわばビットコインの進化形が『イーサリアム』や『リップル』などのアルトコインに代表される仮想通貨2.0です。
→【仮想通貨】イーサリアム(Ethereum)とは何なのか？
