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【株価分析】ファンダメンタル分析とは?

 

 

株式投資で損をしないためにはまず上がりそうな銘柄を見つけるということが大事です。そのためには、銘柄を分析が必要でじゃあどのようにして銘柄分析をすればいいのかという話になります。

 

株価分析の手法はそのアプローチの違いから、「ファンダメンタル分析」と「テクニカル分析」の2種類が存在しており、今回は「ファンダメンタル分析」について取り上げていきます。

 

  →【株価分析】ファンダメンタル分析・テクニカル分析の違い 

 

 

 

ファンダメンタル分析とは?

 

ファンダメンタル分析とは、財務状況や業績をもとにして、企業の本質的な価値を分析する方法です。会社の価値に対して株価が割安か、今後の成長が見込めるかを推測し、割安だったり成長が期待できるなら株を購入します。

 

つまり、「割安性」と「成長性」と「収益性」の3つの側面から企業を評価する分析手法であると言えます。

 

 

・代表的なファンダメンタル指標

 

具体的には、株式の本質的価値(理論株価)を決定する企業の財務状況や業績状況のデータをもとに分析し、PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)、ROE(自己資本利益率)、理論株価などが代表的なファンダメンタル指標となります。

 

 

・「安定性指標」 
自己資本比率
流動比率
キャッシュフロー計算書 

 

・「成長性指標」 
EPSの経年変化
PEGレシオ 

 

・「収益性指標」 
売上高比率
PER・PBR
ROE(自己資本利益率)
ROA(総資本利益率)

 

 

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・まとめ

 

 

企業のファンダメンタルズ分析では、短期においては市場参加者の心理的バイアスにより株式の本質的価値と市場価格にギャップが存在していても、いずれは本質的価値が市場で実現されるという考え方を重視しています

 

そのためファンダメンタル分析は、長期的な投資の手段としてもちいられることが多いです。ファンダメンタルズは、上でも述べたように企業の利益などの財務的な要素であるためテクニカル分析の指標とは違い、突発的な出来事を除くと一朝一夕に変化するものではないため、投資家にはなかなか伝わりにくいものです。

 

ですが、企業の財務や将来性を分析していいと思ったら「株式を購入する=資金を出す」いう点においては、まさに「投資」そのものであり、ファンダメンタル分析こそが株式投資の本質であると言えます。

 

まあ実際に相場動向を予測する場面においては、日々変動する株価の過去の値動きや参加者の心理状態の傾向をもとに、売買のタイミングを捉えるテクニカル分析と、このファンダメンタル分析と並行して使って投資を行う人が多い印象です。

 

 

 

【株価分析】企業価値と時価総額について

 

株式市場で株を購入するにあたって、その企業はどれくらいの価値があるのかというのを把握するのはとても難しいことですが、とても大切なことでもあります。企業価値の算定方法には理論株価などがありますが、今回は企業価値(事業価値)と時価総額に、焦点を当てていきたいと思います。

 

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・時価総額とは?

時価総額は「自己資本価値」とも呼ばれ、基本的に「発行済み株式数×株価」で決定され、理論上ではありますが、その時価総額でその会社を丸々買収できるということも意味しています。時価総額は「株価×発行済み株式数」なので、株価の変動によって常に変化します。

 

 

・企業価値の重要性

長引くデフレ経済やグローバル競争の激化、銀行体力の低下、グローバルスタンダードで投資を行う株主の出現などの影響により、自社の競争力を高めるために、不採算部門の売却やコア事業の強化等が多くの企業にとって必要になっており、大手だけでなく、中小企業にとっても、生き残りのために、事業の集中と選択やM&A等の施策が重要になってきていると考えられます。

 

このため、経営者やCFOが、M&Aや事業の集中と選択の際の判断の定量的な基準となる企業価値、事業価値の考え方・算定手法・プロセスを知る重要性が増しています。そのため近年において「企業価値」への関心はますます高まっています。

 

 

・企業価値と事業価値

企業価値とは、企業に対するステークホルダー(株主、債権者等)に対する価値であり、「企業の現在から将来における収益力」を意味します。

 

「企業価値」とは、企業の本業が、どれだけのキャッシュフロー(現金)を生み出すかという点に注目した考え方です。

 

つまり、企業価値とは「本業が生み出す将来キャッシュフローを現在価値に割り引いた総額」を意味します。

 

次に事業価値とは、「企業の事業が将来生み出すキャッシュフローの現在価値に割り引いたもの」です。


事業価値と企業価値と同じようなものですが、詳しい定義になると少し違ってきます。財務理論的には、事業部分の価値が事業価値であり、そこに投融資部分の価値を加算したものが企業価値であると定義されます。

 

 

 

・企業価値の定義

企業価値は下のように定義されています。

 

企業価値=自己資本価値(株価×発行済株式総数)+ 負債の価値(有利子負債の純残高)

 

 

したがって、負債の価値が大きく下落してしまうことがない限り、「株価の最大化」を追求することが企業価値の最大化につながります。

 

そして、企業価値の最大化するために企業をどのように経営すれば、いいのかを研究する学問がコーポレートファイナンス理論です。

 

 

追記:企業価値についてはコチラの企業価値の神秘という本がとても分かりやすかったので紹介しておきます。

 

【金融知識】資本コストとは何なのか?

 

今回は投資や経営において必要な概念である「リスクリターン」と「資本コスト」について取り上げていきたいと思います。

 

・資本コストとは?

資本コストとは一般的に、資金を調達するのに掛かる費用のことを指し、(%)で表されます。この資本コストという概念は様々なところで使われており、それぞれ指し示すものが違います。

 

・企業における資本コスト

企業における資本コストとは、間接金融である銀行借入から発生する支払い利息と直接金融である株式の配当の2つを加重平均したもので表されます。

 

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昔は銀行からの借り入れが企業の資金調達の大半を占めており株式はあまり注目されていなかったのですが、最近では、金融ビッグバンや不良債権問題等に伴って金融機関も企業に対する審査の厳格化を進めており、これまでの銀行借入による資金調達が困難になる可能性が出てきました。


このような状況において企業は資金調達を多様化し、財務の柔軟性・安全性を確保するために、企業にとっても可能な限り直接金融の利用が必要になってきています。

 

直接金融・間接金融の違いについては↓を参照

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今後は期待されるリターンを実現する企業が銀行、社債等の投資家、株主にとって良い企業であると見なされ、銀行や社債等の投資家及び株主にとってリスクに見合ったリターンを提供し続けていく企業は企業価値が向上し、その信用により資金調達もさらに容易にできるようになるという、好循環が生まれることになります。


この「銀行や社債等の投資家、株主が求めるリスクに見合ったリターン」が資本コストであり、企業としては、資本コスト以上の利回りを得るよう、適切に事業を取捨選択して投資し、運営していくことがこれまで以上に重要となっています。

 

 

・企業内部における資本コスト

先ほど資本コストは「銀行、社債等の投資家、株主が期待するリターン」であるとしましたが、これは企業の外部における資本コストの定義であり、企業内部的における資本コストとは、資金調達にかかわるコスト、投資判断の基準となる収益率(事業が生むキャッシュフローの割引率)、業績評価の基準(事業が超えなければならないハードルレート)となります。(ここらは辺りは簿記一級でよく出題される範囲でもあります。)

 

企業が新しいプロジェクトを行う際に必要な投資判断の基準となる収益率とは、資本コスト以上の収益率であり、企業はそれを満たす案件へ投資を検討することになります。

 

 

・企業買収における資本コスト

企業の買収を検討する際、買収するかどうかの判断基準として新規投資事業やM&Aの買収対象企業が将来稼ぐキャッシュフローを現在価値に割り戻し、それが買収に必要な費用を上回っているかを検討します。

 

その将来キャッシュフローを現在価値に割り引く際の割引率も資本コストと言われます。また事業価値・企業価値を将来稼ぐキャッシュフローから求める方法であるDCF法を用いる際でも、この資本コストを割引率として使用します。

 

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業績評価基準とは、企業が超えなければならないハードルを示しています。つまり、設定したハードルをその事業の収益率が上回る場合、その事業は価値を生み出していると言えますし、下回るようであれば価値を生み出していないことになります。

 

 

・まとめ

様々なところで使われるせいでゲシュタルト崩壊が起きやすい資本コストという概念ですが、企業が自社の過去かや、競合他社との比較などの相対的評価基準以外にも、銀行や株主からの資金の調達コストという絶対的な評価基準を知るために必要なので大切な考え方です。

 

 

資本コストとは?

・投資において銀行・株主が期待するリターン(期待収益率)

・企業の資金調達にかかるコスト(加重平均資本コスト:WACC)

・投資判断の基準となる収益率(その事業が生みだす将来キャッシュフローの割引率)

・業績評価の基準(事業が越えなければならないハードル)

 

【株式投資】株価のどのように決定されるのか?

 

株価は常に公表されており常に上がったり下がったをしています。

今回はなぜそういうことが起きるのか、株価はどのように決定要因について見ていきたいと思います。

 

 

・株価と企業価値

 

まず「株価≒企業価値」です。正確には発行済み株式数×株価=企業価値となり、理論上は「発行済み株式数×株価」の金額で企業を買収することができます。

そして、日経マネーとかで出てくる理論株価の計算も、理論上算出した企業価値を発行済み株式数で割ることで算出しています。

 

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・株価の決定要因

 

株価を直接動かすものは、売られる数と買われる数、つまり「需要」と「供給」で、買う人が多ければ株価は上がり、売る人が多ければ下がります。

 

その売りと買いの判断をする基準、つまり株価の決定要因として「需要関係」「外部要因」「ファンダメンタルズ」の3つが存在しています。

 

まず「需要関係」というのは、投資家などの市場関係者の都合により売り買いが決定されて株価に影響が出ることを意味します。

 

例としては、機関による売り、仕手筋による押さえつけ、増資、自社株買い、自社株の消却 、株の持合い解消、連休前などが挙げられます。

 

次に「外部要因」というのは、企業の状況は変わらないのに、周りの環境によって株価が変動することを指します。例としては海外情勢や災害(地政学リスク)、原油価格、為替などのことです。

 

 そして「ファンダメンタルズ」とは、企業自体の個別要因のことをさします。例としては、売り上げ、利益、財務状況などのことです。

 

実際には上記の要因が複合的に絡み合い、それに反応する投資家の需給バランスで株価が決定していきます。

 

このことを踏まえて、株式投資をする際は、上記の要因や社会で起こっているさまざまな出来事をキャッチし、「他の投資家はどう判断するか?」という客観的な見方で、考え、その上で自分はどう行動するのかというのが重要になってきます。これが株式投資は美人コンテストと言われる所以です。

 

 

・まとめ

 

これら3要素は、ニュースや公式発表などから得ることができますが、この要素をどのようにして株価という数値に置き換えるかが、株式投資の難しいところであり、例えば企業の売り上げがアップしたニュースが流れれば、必ず株価が上がるかといえば、そうとは限りません。

 

そこには、「市場心理」という要素も働くからです。業績が上がっても、投資家が「あれ?思ったより良くない」と思えば、好材料にもかかわらず株価が下がったりします。


この複雑さこそが、株式投資の難しさであり、醍醐味でもあります。色々な人がざまざまな側面からこの3要素の研究を日々行なっているのです。

 

そして長期的には、株価は外部要因や需要関係の影響は少なくなり、ファンダメンタルズによって決定されるというのが企業の価値、つまり株価を予測しようの考え方であり、このために株価予測モデルが作られてきました。

 

 株価モデルについては↓の記事で取り上げています。

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 他にもPERPBRで株価を見たいわゆる「バリュー投資法」など昔からいろいろな株価予測のアプローチが行なわれてきました。

 

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【株式投資】 決算書とはなにか?

 

今回は株式投資をする上で大半の人は読んでいるであろう決算書について取り上げたいと思います。

 

 

・決算書とはなにか?

 

 まず、「経営」とは限られた事業資金を効率的に使い資金を増やし、獲得した利益を分配していくことです。株主は、その経営手腕を評価するためには、どのようなことにお金を使い、どのような利益を上げたのかを把握しなければなりません。

 

それを示すのが損益計算書(P/L)や貸借対照表(B/S)というものであり、これを読めば経営の上手い下手、企業の状態がわかるので、決算書はいわば「経営者の成績表」とも言えます。

 

そして、株主に獲得した利益を正しく分配するためにも、企業は年に一度、監査法人にお墨付きをもらった報告書類を作成して公開し、株主総会を開かなければなりません。

 

その報告書類は複数あり、その総称が俗にいう「決算書」なのです。決算書とはざっくりいうと、企業の健康状態を表したものであると言えます。私たちでいえば人間ドックの診断結果のようなものです。

 

そして、企業における健康の定義とはカネがあるかと利益が出せているかということに尽きます。

 

 

・決算書の種類

 

次は決算書の種類についてですが。決算書というのは大きく分類するとさっき触れた「損益計算書(P/L)」、「貸借対照表(B/S)」に加えて「キャッシュフロー計算書」の3つに分類されます。

 

 

・損益計算書(P/L)

 

損益計算書とは、その1年間の間でどれだけの利益を獲得できたのかを報告した書類です。基本的には1年間の成績ですが、3ヶ月ごとに出る短信には3ヶ月分の成績が載っています。

 

 この書類では、単なる最終的な利益の数字だけではなく、売り上げがいくらか原価がいくらかといった利益を出るまでの過程も詳しく報告しなければなりません。

 

 

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・貸借対照表(B/S)

 

一方貸借対照表とは、さっきの損益報告書が1年間分の成績だったのに対して、企業のこれまで累計成績を表したものであると言えます。この書類には、企業のもっている資産と負債が細かく部類分けして記載されています。

 

もし毎年ちゃんと利益が出せていれば、利益のうち株主への配当と金融機関への借金の返済分を差し引いたものを「利益剰余金(内部留保)」という形で企業の中に蓄えることができます。

 

反対に毎年赤字続きであれば、企業の中にある金より借金のほうが多いといういわゆる債務超過になってしまいます。

 

 

・キャッシュフロー計算書

 

企業がその年度で儲かったかどうかは損益計算書で把握できます。そして今どれくらいの資産と借金があるのかそうかは貸借対照表を見れば分かります。

 

 この2つで企業の財務状況(カネがあるかどうか)はほぼ分かるのですが、そのカネが実際に使えるものであるかというのは分かりません。

 

金目のものがあったとしても実際には現金には変えられないものであれば、それは資産にはなりませんし、最悪借金が払えず不渡りで倒産という可能性もあります。そして、この問題を把握するのに役立つのがキャッシュフロー計算書というものです。

 

キャッシュフロー計算書というのは名前の通りお金(現金)の動きが載っています。これによって企業が一定期間の間にどのような活動で現金を増やしたか減らしたかが分かります。

 

 

・まとめ

 

以上この3つが俗にいう決算書というもの中身です。それぞれに特徴があり、企業の財務状況を把握するためにそれも欠かせない情報が描いてあります。この3つについてそれぞれ詳しく語ると、話が長くなるのでまた別の記事で書きます。

 

 

 

【株価分析】 ダイヤモンドZAIの理論株価の計算方法

【株式投資】株価のどのように決定されるのか?

 【株価分析】残余利益モデルとは?

 

 

 

追記:これらの本は私が決算書の勉強をする上でとても参考になったので紹介しておきます。もしよければ読んでみてください